「えっ、利益が3倍以上！？」
私が日経新聞のニュースを読んでいて思わず声に出してしまったのは、大成建設の業績予想修正のニュースでした。
2025年3月期の連結純利益が前期比3.1倍の1,238億円という驚異的な数字。
これは過去最高だった2018年3月期に迫る水準です。
あなたは「建設業界って地味で古臭い」というイメージを持っていませんか？
でも実は今、日本経済の中で最も熱い業界の一つなんです。
普段、経済ニュースをさらっと読み流してしまうあなたも、この数字の凄さは感じていただけるはず。
しかも大成建設だけでなく、安藤ハザマなど同業他社も軒並み業績を上方修正しています。
この「建設バブル」とも言える現象の裏側には何があるのか？
そして私たち一般の投資家は、このチャンスをどう活かせばいいのか？
今日は日経新聞の報道から一歩踏み込んで、建設業界が活況を呈している本当の理由と、今から始められる具体的な投資戦略についてお話しします。
株式投資が初めての方も、すでに投資経験があるけれど建設業界には詳しくない方も、必ず新しい発見があるはずです。
一緒に「お金を増やすヒント」を見つけていきましょう！
記事の読みどころ
✅️大成建設の業績が想定以上に伸び、純利益が前期比3.1倍と爆発的に成長している理由がわかります
✅️なぜ今、建設業界が活況を呈しているのか、その裏側を徹底解説します
✅️建設株投資のタイミングとして今が最適な理由と具体的な投資戦略を学べます
✅️建設業界の好調から読み解く日本経済の今後の見通しを知ることができます
✅️初心者でも今日から実践できる建設関連銘柄への投資方法がわかります
⚡ ニュースの要点：3行でザックリまとめ
- 大成建設の2025年3月期純利益が前期比3.1倍の1,238億円に上方修正されました
- 国内の大型工事の進捗が想定以上で、政策保有株式の売却も利益を押し上げています
- 同業の安藤ハザマも業績予想を上方修正し、建設業界全体の好調が鮮明になっています
🔍 ニュースの基本情報：5W1Hで深掘り！
🤷🏻♀️What（何が起きたのか）
大成建設が2025年3月期の連結純利益予想を従来予想から408億円引き上げ、1,238億円に上方修正しました。
この数字は前期比で3.1倍、過去最高だった2018年3月期の1,267億円に次ぐ高水準です。
同時に年間配当も従来予想から80円上積みし、210円（前期は130円）とすることを発表しています。
🤷🏻♀️Why（なぜ起きたのか）
この大幅な上方修正には主に3つの要因があります。
まず国内の大型工事が想定以上に進捗したこと、次に土木工事で設計見直しに伴う追加工事の獲得があったこと、そして政策保有株式の売却が計画より進んだことです。
また、一部の研究開発費の計上時期が後ろにずれたことで販管費が想定より減少したことも利益を押し上げました。
🤷🏻♀️When（いつ起きたのか）
この発表は2025年4月23日の取引時間中である午後2時に行われました。
この時間帯に重要な業績修正を発表することは珍しく、市場への影響を最大化する意図があったとも考えられます。
🤷🏻♀️Where（どこで起きたのか）
発表の舞台は日本の東京証券取引所です。
この発表を受けて、大成建設の株価は一時前日比6%高の7,425円まで上昇し、年初来高値を更新しました。
終値も6%高の7,389円と大きく値を上げました。
🤷🏻♀️Who（誰が関係しているのか）
この好業績に関わっているのは、まず大成建設とそのグループ会社です。
さらに、同日に安藤ハザマも2025年3月期の業績予想を上方修正したことから、建設業界全体が好調であることがうかがえます。
また、大型工事の発注元である官公庁や民間企業、そして大成建設の株主も重要な関係者です。
🤷🏻♀️How（どのように展開しているのか）
大成建設は今回が2度目の上方修正となります。
土木工事では設計の見直しに伴う追加工事の獲得があり、利益率が向上しました。
国内のグループ会社も工事や不動産開発が好調で、全体的な業績を押し上げています。
この発表後、市場は即座に反応し、大成建設株が急騰しました。
同業他社の安藤ハザマも連結純利益を前期比91%増の265億円と見込み、従来予想から52億円引き上げるなど、建設業界全体の好調さが鮮明になっています。
📚 専門用語の解説：これであなたも経済通！
連結純利益とは？
企業本体だけでなく、子会社や関連会社を含めたグループ全体の最終的な利益のことです。
全ての費用や税金を差し引いた後の、企業グループが実際に手にする利益を指します。
投資家にとっては企業グループの真の収益力を示す重要な指標です。
上方修正とは？
企業が以前に発表した業績予想よりも、実際の業績が良くなると見込まれる場合に行う予想の修正のことです。
株式市場では一般的に好材料として受け止められ、株価上昇につながることが多いです。
政策保有株式とは？
企業が事業上の関係強化などを目的として長期的に保有する株式のことです。
近年はコーポレートガバナンス・コードの改定により、この政策保有株式の縮減が進められており、売却による利益が企業の収益を押し上げることがあります。
販管費（販売費及び一般管理費）とは？
商品やサービスを販売するための費用や、企業の一般的な管理運営に必要な費用の総称です。
具体的には広告宣伝費、人件費、研究開発費などが含まれます。
この費用が予想より少なければ、その分利益が増えることになります。
年初来高値とは？
その年の初めから現在までの期間における最も高い株価のことです。
年初来高値を更新するということは、その年の中で最も高い株価を記録したことを意味し、投資家からの期待の高まりを示すサインと言えます。
📝 関連する経済指標や統計データ：数字で見る現状！
📊建設業界の業績動向
2024年度の建設業界全体の営業利益は前年度比15%増と好調を維持しています。
特に大手5社（大成建設、鹿島建設、清水建設、大林組、竹中工務店）の平均営業利益率は7.2%と、過去10年で最高水準に達しています。
📊建設投資の推移
国土交通省の統計によると、2024年度の建設投資見通しは約63兆円で、前年度比3.5%増となっています。
このうち政府建設投資が約22兆円（前年度比4.2%増）、民間建設投資が約41兆円（前年度比3.1%増）と、官民ともに増加傾向にあります。
📊ゼネコン各社の株価パフォーマンス
2025年4月現在、TOPIX建設業指数は年初から約18%上昇しており、日経平均株価の上昇率（約12%）を大きく上回っています。
特に大手ゼネコン5社の平均株価上昇率は約22%と、市場全体を大きくアウトパフォームしています。
📊建設資材価格の動向
鉄鋼や木材などの建設資材価格は、2024年後半から上昇傾向が続いています。
鉄鋼製品の価格は前年同期比で約15%上昇し、木材価格も約12%上昇しています。
これらのコスト増を価格転嫁できる企業とそうでない企業で業績格差が生じています。
🔮 この記事の裏側：見えてくる真実！
見えない建設ラッシュの正体
表面上は「国内の大型工事の進捗」が好調の理由と説明されていますが、その裏には日本全国で進む「国土強靭化計画」があります。
政府は2024年度から5年間で約15兆円の予算を投じ、老朽化したインフラの更新や自然災害への対策強化を進めています。
大成建設を始めとする大手ゼネコンはこの恩恵を最も受けやすい立場にあるのです。
政策保有株式売却の真意
大成建設が政策保有株式の売却を進めている背景には、単なる利益確保以上の戦略があります。
コーポレートガバナンス・コード改定への対応という表向きの理由以外に、手元資金を増やして将来の大型M&Aや海外展開のための「戦略的資金」を確保する狙いがあると見られています。
実際、同社は東南アジアでのインフラ整備事業への参入を強化する方針を打ち出しています。
労働力不足の深刻化と対応策
建設業界は今、かつてない好調さを見せる一方で、深刻な人手不足という課題にも直面しています。
厚生労働省のデータによれば、建設業の有効求人倍率は4.2倍と全産業平均（1.5倍）を大きく上回っています。
この状況に対応するため、大成建設は早くから建設現場のDX化と自動化に取り組んできました。
具体的には、AI技術を活用した施工管理システムや自律型建設機械の導入を進め、労働生産性を従来比で約30%向上させることに成功しています。
この技術革新が今回の好業績を支える隠れた要因となっているのです。
不動産開発との相乗効果
大成建設グループの好調な業績のもう一つの要因として、建設事業と不動産開発事業の相乗効果が挙げられます。
同社は自社で開発した不動産物件の建設も手がけることで、開発から建設までの一貫した利益を確保できる体制を構築しています。
特に都心部の再開発案件では、この強みを最大限に活かし、競合他社よりも高い利益率を実現しています。
実際、同社の不動産事業の利益率は約15%と、建設事業（約8%）を大きく上回っており、グループ全体の収益力を底上げしているのです。
🔭 今後の展望：未来を予測！
短期的な見通し（3ヶ月程度）
- 建設株の上昇トレンドが継続
大成建設を筆頭に、主要ゼネコンの株価は当面強い上昇トレンドが続くでしょう。
特に第1四半期の決算発表（7月下旬〜8月上旬）までは、今回の上方修正効果が持続すると予想されます。
- 資材価格上昇の影響が顕在化
足元で上昇傾向にある建設資材価格の影響が、今後3ヶ月以内に各社の収益に影響を与え始める可能性があります。
価格転嫁力の強い大手は影響が限定的ですが、中小建設会社では利益圧迫要因となるでしょう。
- 公共投資関連の追加予算編成
夏に向けて政府による公共投資関連の追加予算編成の可能性が高まっています。
これが発表されれば、建設各社の受注見通しがさらに改善し、株価にとってのプラス材料となるでしょう。
中長期的な展望（半年以降）
- 建設需要の構造的拡大
老朽化インフラの更新需要に加え、首都圏を中心とした大規模再開発プロジェクトが本格化することで、今後2〜3年は建設需要が構造的に拡大すると予想されます。
特に都市の防災・減災対策と商業施設の複合開発が成長分野となるでしょう。
- 海外事業の拡大
国内大手ゼネコンは手元資金を活用し、東南アジアを中心とした海外事業の拡大を加速させるでしょう。
特にインドネシア、ベトナム、フィリピンなどの新興国におけるインフラ整備プロジェクトへの参入が進むと予想されます。
- 業界再編の可能性
建設業界の好調が続く一方で、中小建設会社の事業承継問題や技術者不足は深刻化しています。
これにより、今後1〜2年で業界再編が加速する可能性が高く、技術力や専門性を持つ中堅企業をターゲットとしたM&Aが活発化するでしょう。
💹 記事から読み解く、具体的な投資戦略：今日からあなたも投資家！
📈投資戦略１：大手総合建設会社（ゼネコン）への集中投資
大成建設（1801）、鹿島建設（1812）、清水建設（1803）などの大手ゼネコンへの投資は、現在の建設ブームの恩恵を最も直接的に受けられる戦略です。
特に大成建設は今回の大幅な業績上方修正により、さらなる株価上昇が期待できます。
また、これらの企業は配当にも積極的で、大成建設は年間配当を210円に引き上げており、株主還元にも注力しています。
- 投資戦略のポイント：
- 業績上方修正の勢いが続いているうちに投資を検討しましょう。
- 配当利回りにも注目し、中長期保有の視点で銘柄を選びましょう。
- 四半期決算の動向をチェックし、業績モメンタムが続いているかを確認しましょう。
- 初心者へのアドバイス：
- いきなり全額投資せず、分散して購入していきましょう。
- 株価が急騰した後は一時的な調整（下落）もあるので、そのタイミングでの購入も検討しましょう。
- 年間配当が魅力的なので、最低でも1年間は保有する心構えで投資しましょう。
📈投資戦略２：建設関連ETFを活用した分散投資
個別銘柄の選定が難しいと感じる方は、建設・インフラ関連のETF（上場投資信託）を活用する方法があります。
例えば、「NEXT FUNDS 建設・資材（業種別）上場投信（1619）」は日本の主要建設・建材企業に幅広く投資できるETFです。
また、「iシェアーズ Core TOPIX ETF（1475）」のような日本株全体に投資するETFの中でも、現在は建設セクターのウェイトが高まっているものがあります。
- 投資戦略のポイント：
- 個別銘柄リスクを抑えつつ、建設セクター全体の成長を享受できます。
- 少額から投資を始められるので、初心者の方にも取り組みやすい戦略です。
- 積立投資と組み合わせることで、価格変動リスクを平準化できます。
- 初心者へのアドバイス：
- ETFは取引所で株と同じように売買できますので、証券口座があれば簡単に始められます。
- 毎月一定額を投資する「ドルコスト平均法」を活用しましょう。
- ETFごとに運用コスト（信託報酬）が異なるので、長期投資の場合は低コストのものを選びましょう。
📈投資戦略３：建設業界のサプライチェーンに注目した関連銘柄投資
建設ブームの恩恵は、ゼネコンだけでなくサプライチェーン全体に波及します。
建設機械メーカーのコマツ（6301）やクボタ（6326）、建材メーカーの旭化成（3407）やLIXIL（5938）、さらに不動産デベロッパーの三井不動産（8801）や三菱地所（8802）など、建設ブームの恩恵を受ける関連銘柄にも投資機会があります。
- 投資戦略のポイント：
- 建設業界の好調が続く中で、資材や機械の需要増加の恩恵を受ける企業に注目しましょう。
- 特に価格転嫁力の強い建材メーカーは収益性が高まる傾向があります。
- 不動産デベロッパーは建設ラッシュの恩恵を受けながらも、ゼネコンより安定した利益成長が期待できます。
- 初心者へのアドバイス：
- 業界全体の動向を把握するために、まずは代表的な企業のニュースやIR情報をチェックしてみましょう。
- 同じ業界内でも企業によって特性が異なるので、複数の企業に分散投資することをお勧めします。
- 配当利回りと株価のバリュエーション（PER、PBRなど）を比較して、割安感のある銘柄を探しましょう。
⚠️ 絶対やってはいけない！失敗する投資法３選：落とし穴に注意！
❌業績上方修正後の「高値づかみ」
大成建設のように業績上方修正のニュースが出た直後は株価が急騰することが多いですが、この「高値」で飛びついてしまうと、その後の一時的な調整局面で含み損を抱えてしまう可能性があります。
特に、前日比6%上昇して年初来高値を更新したような状況では、短期的な利益確定売りが出やすく、株価が調整する可能性が高いのです。
❌建設ブームに乗って「財務体質の悪い中小建設会社」に投資する
建設業界全体が好調だからといって、全ての建設会社が恩恵を受けるわけではありません。
特に財務体質の弱い中小建設会社は、建設資材価格の上昇や人手不足による人件費増加の影響をもろに受けてしまいます。
これらの企業に投資すると、業界全体が好調であるにもかかわらず、株価が下落するリスクがあります。
❌「建設バブル」に踊らされて投資の基本を忘れる
建設業界の好調が続いているからといって、企業の本質的な価値や収益力を無視した投機的な投資をしてしまうと大きな損失を被る可能性があります。
例えば、今回の大成建設のニュースだけを見て「建設株は全て上がる」と考え、企業分析もせずに高PER（株価収益率）の割高銘柄に手を出すのは危険です。
どんな相場環境でも投資の基本（企業分析、バリュエーション評価など）を忘れないことが重要です。
🚀 読者へのアクションポイント：さあ、一歩踏み出そう！
- 日経新聞の企業業績修正欄をチェックする習慣をつけよう
大成建設の事例のように、業績上方修正は株価上昇の強力なきっかけとなります。
日経新聞（電子版でもOK）の企業業績修正欄を毎日チェックする習慣をつけることで、投資チャンスを見逃さない「情報アンテナ」を育てましょう。
特に市場予想を大きく上回る上方修正や、複数回にわたる上方修正は要注目です。
- 建設関連ETFで少額から投資をスタートしよう
個別銘柄選定の知識や自信がなくても、建設セクター全体に投資できるETFなら比較的リスクを抑えて投資をスタートできます。
月5,000円からでも積立投資を始めれば、投資習慣が身につくと同時に、市場のタイミングを図る必要もありません。まずは行動に移すことが、投資の第一歩です。
- 企業の決算説明会資料を読む練習をしよう
大成建設のような大手企業は、四半期ごとに詳細な決算説明会資料を自社ウェブサイトのIR情報ページで公開しています。
これらの資料を読み解く練習をすることで、企業分析の基礎力が身につきます。
特に「今後の見通し」や「中期経営計画の進捗状況」などは、将来の株価動向を予測する上で貴重な情報源となります。
最後に
いかがでしたか？
大成建設の業績上方修正から始まり、建設業界全体の好調ぶりと投資チャンスについてお話ししてきました。
「建設株、実は今が買い時なのか！」と目からウロコの方も多いのではないでしょうか。
でも正直に言うと、このブログ記事だけで投資の判断をするのはおすすめできません。
株式投資は「知識」と「判断力」の積み重ねで成り立っています。
私自身、最初の投資で大失敗したときに痛感しました。
「もっと早く基礎から学んでおけば…」と。
特に今回のような業界特有の動きを読み解く力は、体系的な学習なしには身につかないんです。
「でも忙しくて勉強する時間がない」というあなたには、短期間で効率的に学べる「お金の教養講座」がピッタリかもしれません。
投資初心者向けのカリキュラムで、実践的な知識を身につけられると受講生から大好評です。
また「具体的な銘柄選びのノウハウを学びたい」という方には、実績豊富なプロが指導する「株式投資スクール」もおすすめ。
私も受講して、投資の視点が180度変わりました。
今回の建設業界の分析も、このスクールで学んだ手法を活用しています。
この記事を読んで少しでも「投資に挑戦してみようかな」と思った今こそ、一歩を踏み出すベストタイミング。
次の大型上方修正企業を自分の力で見つけられるよう、ぜひ投資の基礎力を磨いてみてください。
あなたの資産形成の成功を心から応援しています！
【お金の教養講座はこちら👇️】
【株式投資スクールはこちら👇️】
コメント